秘書技能検定

秘書、と聞くと、とても知的で清潔感のある女性の姿が浮かぶのは私だけでしょうか。

秘書の仕事というのは、上司のスケジュール管理や来客への対応だけでなく文書の作成や管理、事務処理など意外と範囲が広いものなのです。

そのため、周囲と円滑に接することのできる協調性や的確な判断力が求められ、女性ならではの細やかさが活かされる仕事と言えるでしょう。
 
秘書に関する資格として公的資格である秘書技能検定があります。
この資格は3級、2級、準1級、1級の段階があり、3級の合格率がおよそ70パーセントなのに対し、準1級と1級ではおよそ25パーセントとなっています。

秘書として就職している人は多くが2級以上の取得者で、準1級・1級を持っていれば転職や就職に有利です。

秘書技能検定合格者には、一般常識やマナー、言葉遣い、気配り、IT機器の操作についての知識などが身に付いているので、この社会人一般に求められる知識はどの業種にも対応できます。
 
資格取得については、2級までなら独学でも可能でしょう。

短大などでは授業に組み込んであるところもあり、3級、2級の取得者は少なくありません。
準1級と1級の試験は難しく、通信講座や専門のスクールで勉強するほうが合格への近道でしょう。

また準1級の試験からは面接試験も加わります。

実践的な力を見るために、ロールプレイング審査が行なわれます。
面接官が指示する状況に対し、受験者が応対の演技をするのです。

これは企業で社員を新規採用する際の面接試験に導入しているところもあるようです。
普段から社会的なマナーに気をつけて振舞う習慣をつけていかなくてはいけませんね。

気象予報士

気象予報士はまだ新しい資格と言えますが、この資格が誕生したときにテレビで活躍していたお天気キャスターが取得に走った結果、現在のように知名度が上がることとなりました。

気象予報士の主な仕事は、気象庁から提供される数値予報結果や気象衛星、気象レーダー、アメダスなどのさまざまな観測データを総合的に判断し予測業務を行ないます。

それらの気象情報を、流通、レジャー、船舶、建設など、情報を必要とする人たちのニーズに応じて加工して提供します。
 
勤務形態を見てみると、民間の気象会社へ就職するのが一般的ですが、新規採用は多くないようです。

他には公務員として就職し、気象庁職員になるという方法もありますが、こちらも絶対数は少ないようです。

天気予報を仕事にしたい、と強い意志がある場合は、国家公務員試験を経て気象庁に入ることを目指すのが王道と言えるでしょう。

また、テレビやラジオで天気予報をするには、アナウンサーとして局入りするか、タレント性のある民間気象会社に就職することが前提となります。
 
こうしてみると、気象予報士は資格を取っても、それを仕事につなげるのはなかなか難しいと言えそうです。
合格者の多くがペーパー予報士、というのもうなずけます。

気象予報士のタレントもいることから、話題作りのために受験する人もいるようです。
とは言え、合格率が4パーセントほどの難しい試験に合格するのは並の努力ではいかないでしょう。

ケアマネージャー

福祉分野への就職を希望する若い人が増える中で、ケアマネージャーという資格の知名度も上がってきたように思います。

ケアマネージャーは介護支援専門員とも呼ばれ、その人に応じて適切な介護を受けられるようなプランを立てるのが主な仕事となっています。

介護を受けようとする人の身体的・精神的状態を把握し、要介護度を調べ、家族や生活の状況を総合的に判断して、その人に合った適切な介護サービス計画を立案します。
 
また、プランを立てるだけでなく、そのプランに基づくサービス業者間の調整や、その後の計画まで継続的に把握・管理していく必要があります。

就職の場は介護サービス施設や特別養護老人ホームなどが主となっています。
高齢化社会を迎え、ニーズの高い資格ですが、一人のケアマネージャーがおよそ50人の対応をすることになるため、業務としてはかなりハードであると言えます。

しかし現代の日本には必要な職種なので、将来的に見ると安定した仕事だと言えるでしょう。
 
ケアマネージャーになるには、まずケアマネージャー実務研修資格試験に合格しなければなりません。

この試験に合格してから実務研修を受講し、研修の修了証の交付を受けて初めてケアマネージャーになれます。

実務研修資格試験を受験するためには、医療・保健・福祉分野の資格を持っている人は5年、資格を持っていない人は5〜10年の実務経験が必要です。

合格率は30〜40%と、なかなか手ごわい試験となっており、地方自治体や大学が行なうセミナーに参加して受験勉強を進める人も多くなっています。

消費生活アドバイザー

消費生活アドバイザーという仕事をご存知でしょうか。
「あぁ、商品の苦情を届けるところね」そうです、その通りです。

消費生活アドバイザーは、企業と消費者のパイプ役として、消費者からの使用方法などの苦情・相談を受けたり、消費者の希望を調査・把握して商品サービスに関する品質管理のテストを行なったりします。

企業に就職してこの資格を活かして仕事をする場合は、新商品を開発するために消費者の意見を反映させる役割も担います。

また商品の取扱説明書のチェックや、パンフレットを作成するのも仕事のひとつです。
市場調査なども必要な業務に含まれることもあります。

消費生活アドバイザーの資格取得者は、一般企業のほか、自治体などの消費者相談窓口に就職することもあります。
またマスコミや行政の外郭団体で活躍している人もいます。

勤務形態としては、常勤だけでなく、週に2〜3日のパートタイマーでも働けるため、主婦層に人気の資格でもあります。

女性、特に主婦は商品の消費者の代表でもありますので、企業側も女性の消費生活アドバイザーの進出を歓迎するところが多いです。
 
この資格を取得するには1次試験、2次試験に合格しなければなりません。
受験資格は特に制限を設けてありません。

合格率はおよそ17パーセントという難しい試験で、法律や経済なども含む広い知識が必要です。

また、幅広い知識と商品に対する興味だけでなく、消費者の話を聞く仕事ですから人間関係を円滑に築いていける人柄も大切になってきます。

証券アナリスト

先行きが予測できない経済環境の中、現在の証券市場は荒れに荒れている状況と言えるかもしれません。

金融制度の自由化や、市場の国際化、そして多角化により、ますます複雑な状態になってきています。

そんな状況の中、証券会社や信託銀行などに就職して活躍しているのが、証券アナリストという資格を持ったいわゆる証券投資のプロフェッショナルです。
 
証券アナリストの仕事内容としては、市場の動きや経済情勢を分析・判断しながら、投資価値の算出や投資配分の設計を行ない、顧客に対して投資に関するアドバイスや投資管理サービスを提供することが挙げられます。

この業務そのものは資格がなくても可能ですが、社会的な信用を得るためには金融・証券関係のキャリアには証券アナリストの資格は欠かせません。

また、生命保険や銀行などの金融業会に就職した人たちが、会社から奨励を受けて、あるいはスキルアップのために自主的に資格取得を目指すケースも多いようです。
 
証券アナリストの資格を取得するには次のような段階があります。

まず、1次レベルでは主催する日本証券アナリスト協会の通信講座を受講し「経済」「財務分析」「証券分析とポートフォリオ・マネジメント」の3科目について学習した上で1次試験を受験します。

その修了認定を受けると検定会員補として登録ができます。

次に2次レベルでは、1次の3科目に加えて「職業論理・行為基準」について通信講座で学習してから2次試験を受けます。

2次試験に合格後、証券分析業務に3年以上携わると、検定会員として認定されます。

証券アナリスト資格の認定制度は、このように通信教育から試験、実務経験までつながっており、社会からの信用性を重視したシステムであると言えます。

ホームヘルパー

高齢化社会が急速なスピードで進み、介護の問題が社会的にもよく取り上げられるようになっています。

そんな社会の中で福祉関係への就職を希望する人が増えている反面、離職率が高いのも、福祉の現場での実情のようです。

求人広告などを見ていると、老人施設や障害者施設での介護職員として常にホームヘルパーの資格を持つ人が求められています。
介護の現場ではホームヘルパー資格を有している人が不可欠であるにもかかわらず、常に足りていない、人手不足の状態にあると言えます。
 
さて、世間的にもとても需要の高いホームヘルパーですが、介護保険制度が導入されたことによってますます注目を浴びている資格です。

ホームヘルパーの資格を取得するには学歴などの条件は特に設けられておらず、誰でも養成研修を修了することで取得できます。
ホームヘルパー研修には3級から1級までがあり、2級からの受講も可能なため、ほとんどの人が2級から取得していきます。

求人情報などを見ても2級以上を求められること多いので、ホームヘルパーとして働くのであれば2級は持っていたほうがよいと思います。
 
育児にひと段落した主婦が再就職のために、あるいは実際に自分の親の介護が現実のものとなり、その勉強のために、養成研修を受ける人もいます。

また介護タクシーの運転手として必要な知識・技術をつけるために、ホームヘルパーの資格を取る運転手もいるようです。

ホームヘルパーのような介護の知識や基本的な技術を持った人というのは、何も福祉施設に限らずいろいろな方面で必要とされているのですね。
今後、その需要はますます増えていくでしょう。

保育士

子どもが大好きで、就職先はぜひ子どもと関われるところで、と考えている人も少なくないでしょう。

以前は保母さんと呼ばれ、親しまれてきた保育士ですが、今では男性の保育士さんも見かけるようになり、子ども達にとって頼もしい存在となっているようです。
 
女性の社会進出により保育園に通う子どもが増えたことや、企業内にも産休明けの女性社員のための託児所を設けているところもあり、保育士資格を持っている人が求められる場面も多様化してきています。

保育士資格を取得した後の就職先は、保育園に限ったことではなく、レジャー施設やデパートの一時預かり所などでも求人が出ています。
 
基本的な仕事は、保育園や託児所、一時預かりなどに通う子どもたちに食べる・着替える・排泄するなどの基本的な生活習慣を習得させることです。

また、障害を持つ子どもたちを預かる福祉施設で子どもたちの日常のお世話をすることもあります。

子どもたちと直接関わる仕事はいろいろありますが、それらの道を選ぶのなら、まずは保育士の資格を取得するのが就職への第一歩です。
 
保育士の資格を取得する方法は二つあり、一つは厚生労働大臣の指定する養成所を卒業する方法です。

所定の単位を取って卒業すれば、保育士の資格を得ることができます。

もう一つは、都道府県が実施する保育士国家試験を受けることです。
国家試験には8科目が出題され、3年間のうちに(3回の受験で)8科目全てに合格する必要があります。
もちろん1回で全て合格する人もいます。

いずれも、保育士国家試験に合格したら、都道府県の備える登録簿に登録する必要があります。

介護福祉士

高齢化社会を迎え、福祉の分野での求人が増えてきていると同時に、福祉の仕事に興味を持つ人も多くなってきているようです。

学校を卒業してすぐに福祉施設へ就職する人もいれば、子育てがひと段落してから介護の仕事に就く人もいます。

お年寄りや障害者の生活を援助する仕事は、いったん家庭に入って仕事から離れてしまった主婦でも再就職がしやすい分野であることも、福祉人気の理由の一つかもしれません。
 
そんな福祉分野での就職を希望する場合に取得しておきたい資格が介護福祉士です。

介護福祉士はケアワーカーとも呼ばれ、お年寄りや障害者の自立を支援するため、食事、入浴、着替えや排泄など身の回りのお世話をします。

また身体的な援助にとどまらず、精神的にも心のよりどころとなるような人間関係を築いていくことも大切です。
併せて介護する家族の支えとなるべく、介助方法をアドバイスし相談にのることも時には必要となってきます。
 
介護福祉士として働く場は、老人ホームや障害者施設、リハビリテーションセンターや、病院などの医療機関などです。

現在、福祉施設で仕事をしながら介護福祉士の資格取得を目指している人も多くいますが、実際には資格取得が手当てアップになかなかつながっていないという実情もあるようです。

しかし現在の高齢化社会を考えると、将来性の高い資格であることは間違いないでしょう。
 
介護福祉士の資格を取得するためには、福祉系高校を卒業あるいは介護業務を3年以上経験して国家試験を受けるか、介護福祉士養成施設を卒業するか、の二通りの方法があります。

筆記試験の後に実技試験が行なわれ、合格率は45パーセント前後となっています。

なぜ資格が必要なのか

今の世の中、長い目で見ても「ここに就職すると将来まで安心だ」と確実に言える企業はまずないと思います。

業績が落ち込んでいた企業が、ある商品を発売した途端に勢いを盛り返したり、事業の転換によってさらに発展するケースなど、企業の盛衰はとても流動的です。

そんな流動的な世の中で、自分自身の収入源を確保しておくためには、得意分野をいくつか持っておき時代の変化に対応できるようにしておくことが必要となってきます。
 
複数の得意分野を持つ、そのために必要なのは多方面への興味と、なんと言っても勉強です。

しかし、ただ勉強しているだけではなかなか就職や収入アップにはつながりません。

法律の勉強をしています、と言ったところで、目に見えて証明できるものがなければ就職に結びつくことは難しいのです。

そこで必要になってくるのが資格です。
その分野での勉強を積み重ね、知識が十分にあることを証明できる資格こそが、実益につながる近道です。

さらに、資格を取る、という目標に向かって勉強への意欲を維持していくことができます。

また収入アップのためだけではなく、資格取得に向けての学習の中で今までの自分がまったく知らなかった世界が見えてくるというメリットもあります。
 
資格には規定の講座を受講することで取得できるものや、難しい国家試験に合格して取得できるものなどいろいろなものがあります。

いずれにしても、資格取得は自分が興味を持っている分野の勉強を進める上でのゴールになります。

時代の流れによって変化する企業や事業転換に常に対応できる人材であるためにも、複数の得意分野とそれを証明する資格を持っているに越したことはありません。

簿記検定

簿記検定は高校生や大学生の受験者も多く、取得者数も多い資格です。

有名なのは日商簿記で、日本商工会議所が主催している定番資格です。

簿記検定試験では、初歩的な商業簿記の4級から会計指導者クラスの1級までの段階があり、能力に応じて受験できます。

4級、3級は入門編で、実務で求められるのは2級以上となっています。

特に企業内で管理職を目指すときに、就職や転職に有利なのは1級です。

2級に合格するためには予備校などを利用して6ヶ月ほどの学習が必要で、1級合格を目指すならさらに6ヶ月ほどの勉強が必要になってきます。

簿記検定は、需要の高さもさることながら、受験勉強にかかる費用もリーズナブルであり、取得を目指す人にとって優良な資格と言えるでしょう。
 
ここであらためて簿記とはどんな仕事なのかを説明します。

簿記とは、生産・販売・人事管理などの企業内での経営活動を数値で捉えてデータ化する仕事です。

これは会社経営の成績表とも呼ばれ、営利活動を行なう上で欠かせないものです。

簿記は、それを読めるだけでビジネス全般に活躍の場が見つかるため、経理部門に就職した人やキャリアアップを目指すならぜひ取得しておきたい資格です。

また、就職に簿記検定資格を活かしたいのであれば、さらにパソコンの知識を持って使いこなせるようにしておくとよいでしょう。

最近では経理をパソコン処理している会社が多いため、パソコンを扱えるかどうかもポイントになってきます。